倉敷消防署で、外国人を対象にした防災講座が開かれ、参加者が、万が一の事態に備えて身の安全を守る方法などを学びました。１４日の午後１時３０分から、倉敷消防署で、倉敷市文化観光部国際課が倉敷市内に住む外国人を対象とした防災講座を行い、１８人が参加しました。令和８年の２月末時点で、倉敷市には、９１２９人の外国人が在留しています。この講座は、災害時に言語や文化の壁が原因となり、適正な避難行動がとれないといったリスクを減らすなど、外国人住民の安全確保を図ることを目的に行ったものです。 この日の講座では、前半に座学が行われ、地域防災推進課の高槻 直樹さんが講師を務めました。はじめに、日本や、フィリピン、ベトナムなど参加者の母国で発生した大雨や台風などの災害時の映像を視聴しました。 その後、高槻さんは、日本で一番雨の日が少なく「晴れの国」として知られている岡山県でも、８年前の２０１８年に真備町で豪雨災害が発生したことや２０１１年には、台風による土砂災害で児島にある郷内小学校の校舎の１階部分が埋まったことなどを説明しました。 また、玉島でも、２００４年に上陸した台風により、高潮の被害が発生したことを説明し、町が浸水して船で救助している写真を見せました。 その他にも、一昨年の能登半島地震や２０１１年の東日本大震災で発生した津波の映像などを見せながら、今後高い確率で発生が予想されている南海トラフ巨大地震への備えなどについても話しました。 その後、倉敷市で津波が発生した場合に想定される浸水の区域や水深を現した「津波浸水想定図」を確認しながら、参加者が自分たちが住んでいる地域にシールを貼っていきました。玉島に住んでいるという参加者は、津波で浸水する可能性があることを知り、「津波が来たら逃げられない」と話していました。 また、この日は、署内にある防災センターで、地震の揺れを体験したり、火災時の煙の動き方を学んだりしました。参加者は、講座を通して、万が一の事態に対する備えや災害時の基本的な行動についての知識を深めました。